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ローマの中空十二面体（ローマのちゅうくうじゅうにめんたい、英語：Roman dodecahedron）は、西暦1-4世紀に石や青銅で作られた各面に大きさの違う穴のある十二面体の人造物である。記録などが残されておらず、用途については不明である。 |
ウェールズからスペイン、ハンガリー、イタリア東部までの広範囲で発見され、特にドイツ、フランスで良く見つかり、100個以上発見されている。そのほとんどはガロ・ローマ文化の遺跡（特に寒冷気候の地域）で見つかっている。 |
大きさは4-11㎝である。中は中空で各面に大きさの違う穴が開いており、各頂点にはボールが付いてる。類似の品として20面体が発見されている。いくつかは銀で装飾されている。 |
ローは1909年1月18日にバージニア州ニューポート・ニューズのニューポート・ニューズ造船所で起工した。1909年7月24日にレイノルド・T・ホール夫人によって命名、進水し、1910年9月17日に艦長C・H・ウッドワード大尉の指揮下就役する。 |
就役後ローはバージニア州ノーフォーク沖で訓練を行い、12月にロードアイランド州ニューポートに巡航、11月初めにノーフォークに帰還した。12月17日、キーウェストに向けて出航し、メキシコ湾での冬季演習に参加する。春にノーフォークに帰還し、1913年1月まで大西洋中部およびニューイングランド南方で活動した。1913年4月からカリブ海での艦隊演習に参加し、秋にはニューイングランド沖で活動する。1914年3月、新たに創設された予備役水雷小艦隊に配属され、第一次世界大戦まで大西洋艦隊において交互に予備役と現役任務を行う。1914年夏から秋にかけて、ローは大西洋中部で活動し、1915年2月から4月まで再びカリブ海での冬季演習に参加した。夏にはニューイングランド南方で活動し、11月にサウスカロライナ州チャールストンで限定就役状態となる。 |
1917年3月にローは完全就役状態に復帰した。4月になると偵察部隊第5分艦隊第2戦隊に配属され、ノースカロライナ州ウィルミントンで財務省および労働省職員を支援、ドイツ商船の自沈および逃走を阻止した。6日にアメリカ合衆国は第一次世界大戦に参戦し、ローはホーフェンフェルデ (Hohenfelde) に武装した兵を送り込んだ。 |
同月中旬にローはニューポートに移動、同地で続く6ヶ月間、対潜哨戒および船団護衛任務に従事する。11月9日、フランスに向けて出航し翌年から沿岸偵察および船団護衛任務に従事した。 |
1918年11月5日、ローはブレストを出航、帰国の途に就く。12月1日にニューヨークに到着し、同月中旬にチャールストンに移動、1919年7月まで同地に留まる。その後フィラデルフィアに移動し、12月1日に退役、予備役艦隊の1隻として係留された。 |
1920年7月17日に DD-24 に指定されたローは、1924年に現役復帰し財務省に移管された。1924年6月7日から1930年10月18日までローは沿岸警備隊によって運用された。ローはニューヨーク州ステープルトン (en) を拠点とし、ラム・パトロールの1隻として貢献した。 |
海軍に返還されたローはリーグ島に係留され、1934年5月2日にロンドン海軍軍縮条約に従ってスクラップとして売却された。 |
ワッフル・ハウスの設立者の一人、ジョー・ロジャース・シニア（Joe Rogers Sr.）は1947年、コネチカット州のニューヘイブンにあったトッドル・ハウスというレストランチェーンの店舗でコックをしていた。ロジャーは1949年までに同社の地域マネージャーとなり、アトランタに移った。 |
ワッフル・ハウスのもう一人の設立者、トム・フォークナーは、父ベンの経営するベン・S・フォークナー不動産（Ben S. Forkner Realty）で働いていた。当時ロジャースは、ファストフードなみにスピード提供できるテーブルサービスを備えた24時間営業のレストランを作る構想を持っており、フォークナーにそのようなレストランを作ることを勧め、「君がレストランを作れば、私が店のやりかたを教えるよ」と語っている。そして、ロジャースとフォークナーは共同で、ジョージア州のエイボンデール・エステーツ・イーストカレッジアベニュー2719番にあった店舗を購入した。 |
フォークナーは店の名前に関して、16種のメニューの内、ワッフルの収益が高くなると予想し、「ワッフル・ハウス」を提案した。ワッフルは焼いてから時間が経つと食味が落ちるため、持ち帰るための料理を提供するよりも店舗内で食事を提供するレストランを想定していた。しかし、朝食時以外にも食事が提供されるかどうかについて顧客を混乱させた。一方、フォークナーは「24時間営業」というロジャースの構想の成功に疑問を持っていた。ともあれ、ワッフル・ハウスは2人を共同設立者として、1955年のレイバー・デー（9月の第一月曜日）に1号店をオープンした。 |
ロジャースはトッドル・ハウスの仕事も続けていたため、競合関係にある2社を掛け持ちすることを避けるため、1956年に一旦、ワッフル・ハウスの権利をフォークナーに売却している。1960年、トッドル・ハウスとワッフル・ハウスの合併話が持ち上がったが、トッドル・ハウスが拒否したため、これを機にロジャースはワッフル・ハウスに戻った。この時、ワッフル・ハウスは3店舗になっていた。ロジャースが戻って間もなく、フォークナーは不動産会社を退社し、ワッフル・ハウスの経営に専念した。 |
1960年に4店舗となると、店のフランチャイズ化を進め、1960年代の終わりには27店舗になった。同社は非上場のため、年間売上高は明らかにされなかったが、国内の鶏卵消費の2%を占めると発表されている。会社の所有権は今でも設立者のロジャースとフォークナーが持っているが、経営への参加は制限されている。2013年時点のCEOはジョー・ロジャース、社長はバート・ソーントンである。 |
ワッフル・ハウスの店舗はアメリカ合衆国南東部に集中しているが、北はオハイオ州オースティンバーグ、西はアリゾナ州グッドイヤー、南はフロリダ州キーウェスト、東はフロリダ州からノースカロライナ州にまで及んでいる。 |
2007年、ワッフル・ハウスは、過去に手放して中華料理店になっていた第1号店のあった場所を買戻し、元の形に改装して自社博物館にした。基本的には社内行事や見学ツアーに使われるが、時々一般公開もされている。 |
2008年、ワッフル・ハウスの大型フランチャイズの一つ、ノース・レイク・フーズが連邦倒産法第11章の適用を受け、廃業した。ワッフル・ハウスはフランチャイズの再生を試み、2009年前半に関連会社のイーストコーストワッフルがノース・レイク・フーズを買収している。 |
イリノイ州ヴァーノン・ヒルズのチリーズ・グリル・アンド・バーで2003年に起きた深刻なサルモネラ中毒事件と1993年にジャック・イン・ザ・ボックスで4名の死者を出した腸管出血性大腸菌O157中毒事件を受け、テレビニュース番組デイトライン・NBCが2004年に米国で人気のファミリーレストランの食品衛生について調査を行ない、立ち入り調査ごとに明らかになった重大な違反の件数を調べた。これによると、ワッフル・ハウスには立ち入り調査一回につき平均1.6件の重大な違反が認められた。それに対し、ワッフル・ハウスは、全ての食事はオープンキッチンで調理されているため、消費者は食品の安全性を確保する手段をその目で見ることができると反論した。 |
ワッフル・ハウスは2011年、アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）から、ウォルマート、ザ・ホーム・デポ、ロウズと共に、災害対策優良会社と認められた。災害対策計画に加えて、自家発電機、非常食、氷などを準備し、ハリケーンなどの際に使用できるようにしている。FEMAはワッフル・ハウスの開店状況が災害の程度と関係しているとして、これを「ワッフル・ハウス指数」と呼んだ。 |
東京都西多摩郡瑞穂町の狭山池の伏流水が水源とされる。瑞穂町二本木の国道16号付近に水路が見られる。そこから北東へ向かって流れ、埼玉県入間市宮寺と藤沢、所沢市林、狭山市入曽（不老川が北入曽と南入曽の境界になっている）と堀兼、川越市今福などを流れ、林川、今福川、久保川などを合わせ、川越市岸町と川越市砂の境界で新河岸川に合流する。流域には河岸段丘が形成されている。 |
霞川、柳瀬川などと並び、かつての古多摩川の名残とされている。周囲は武蔵野台地に位置し、地下水も低く、水に恵まれないため畑作（狭山茶など）が行われていた。貴重な河川であったことから親しみを込めて「大川」（おおかわ）と呼ばれることもあった。大雨の際には水がすべて不老川に集まるため、しばしば氾濫を起こし、2000年代以降にも河道の拡張工事が行われている。 |
1983年から3年間連続で「日本一汚い川」になるという不名誉な記録を作った時期もあったが、現在ではその汚名を返上している。市民団体や行政により浄化の取り組みが続いており、小魚や水生昆虫、カルガモなどが生息する程度まで回復している。狭山市の流域においてはしばしば鯉が泳ぐ姿も確認されている。週末になると釣り人も多い。一方、近隣河川や池沼同様に特定外来生物であるウシガエルの生息・繁殖も確認されるようになり、回復しつつある生態系を保全するためこれを駆除するとともに、オタマジャクシや卵の除去作業も続けられている。 |
元々の読みは「としとらずがわ」であり、江戸時代に編纂された『新編武蔵風土記稿』では「年不取川」の表記を用いている。近代以降「不老川」の表記となったことから音読みの「ふろうがわ」という読みが広まり、現在、一般化している。この川を示す看板には「ふろうがわ」「FURO RIVER」という読み仮名がふられているものもある。 |
雨が少ない冬になると干上がってしまい、太陰暦における年のはじめ（旧正月・春節）には水が流れなくなる。このため旧暦正月に全員が1歳ずつ年齢を重ねる数え年の習慣における加齢の際にその姿を現さないため「年とらず川」あるいは「年とらずの川」と呼び習わされている。また、干上がった川の橋の下で一晩を過ごすと、歳をとらないといわれる伝承があり、そのことから、「としとらず」川といわれるようになったともされる。生活雑排水が流れ込むようになると水量が増え干上がることはなくなっていたが、生活雑排水が流れ込まなくなってからは水量が減り、現在一部流域では水が干上がることがある。 |
丹下 スズキ（たんげ スズキ）は、日本の漫画家。成人向け漫画を主に執筆している。 |
仁愛堂（Yan Oi Tong）は香港のNPO組織で、1977年登録の慈善団体である。香港の屯門、元朗、大埔、沙田、荃湾、葵青、将軍澳、銅鑼湾、尖沙咀、西九の地域で教育、医療、保育などの福利サービスを提供する。新界屯門の啓民径に本部の仁愛堂センターがある。 |
出自は魚名流藤原山蔭の子孫と称し、藤原家が統治していた常陸国伊佐郡や下野国中村荘において伊佐や中村と名乗り、鎌倉時代に源頼朝より伊達郡の地を与えられ伊達を名乗ったとされている。 |
ただし、伊達氏の出自が藤原北家であるというのはあくまで自称に過ぎないとする説もある。例えば太田亮は「山蔭の裔とする事については、何等確実徴証あるなく、且つ世数長きに失す」と指摘し「桓武平氏常陸大掾平維幹（平繁盛の子）の子為賢の末」説を挙げている。さらに下毛野氏とする説も提唱されている。また、常陸入道念西と伊達朝宗は別人であるという説もあり、新井白石は元禄15年（1702年）成立の『藩翰譜』で『伊達正統世次考』の示す系図を疑っており、常陸入道念西は朝宗の子・宗村であるとしている。 |
氏の由来である陸奥国伊達郡の「伊達」という地名は、もともと「いたて」「いたち」と呼ばれており、暦応2年（1339年）の文書には「いたてのかもんのすけ為景」、慶長18年（1613年）に支倉常長がローマ教皇に渡した伊達政宗の書簡には Idate Masamune とあるように、伊達氏自らはこの呼び方に従って「いだて」と称していたようである。 |
一方で、山科教言の日記『教言卿記』の応永13年（1406年）8月4日条には「タテ」、万里小路時房の日記『建内記』文安4年（1447年）3月26日条には「タッテ」という表記が見える。このように15世紀から畿内で「だて」という読み方が広まったため、江戸時代を通じて「いだて」と「だて」が混用された。 |
初代・朝宗以降、ほとんどの歴代当主が「宗」（むね）の通字を使用する。ただし、江戸時代に伊達綱村（仙台藩第4代藩主）が父・綱宗と同名になるのを避け、第2代・宗村に由来する「村」（むら）の字を使用してから、第8代藩主斉村までの間、「村」が通字となった。 |
室町時代の歴代当主は足利氏（初め鎌倉公方家、のち足利将軍家）から、江戸時代の歴代仙台藩主は徳川将軍家から、それぞれ偏諱を拝領しており、例えば、仙台藩第6代藩主・伊達宗村は、第2代当主・宗村と同名であるが、｢宗｣は将軍・徳川吉宗から偏諱として拝領したもので、それに通字の「村」を合わせたものである。 |
江戸時代後期には、第9代藩主周宗・第10代藩主斉宗の兄弟が｢宗｣の字を使用したが、その後は仙台藩主が短期間で次々と交代する一方で、将軍・徳川家斉の治世が長期化したこともあって、偏諱の「斉」字に合わせて通名を使用することで同名となることを避けるため、通字を使用しない時期が続いていたが、明治維新期の宗基・邦宗兄弟以降は再び「宗」が通字となり現在に至っている。 |
鎌倉時代、源頼朝による奥州合戦に従軍し、石那坂の戦いで戦功を挙げた常陸入道念西が、頼朝より伊達郡の地を与えられ、伊達朝宗（ともむね）を名乗ったのが伊達氏の始まりとされている。 |
鎌倉時代においては陸奥・下野・常陸の他にも出雲・但馬・伊勢・駿河・備中・上野・出羽・越後などでも地頭職を得ており、これにともない各地に庶流家が生まれた。建治元年（1275年）『造六条八幡新宮用途支配事』によれば伊達入道跡は鎌倉に起居していたことがわかる。 |
南北朝時代の伊達行朝の代には、義良親王を奉じて奥州鎮定のために下向した北畠顕家に属し、行朝は結城宗広らとともに式評定衆となった。北条氏残党の中先代の乱では、連動して蜂起した北条方の与党を討った。建武2年（1335年）に顕家が足利尊氏討伐のために上京すると行宗も従い、足利方と戦う。興国年間には南朝方（後醍醐天皇方）として同族の伊佐氏や中村経長らとともに常陸国伊佐郡の伊佐城により、北朝方（足利方）の高師冬らと戦う。南朝方は破れて伊佐城は落城、行朝と経長は城から脱出した。 |
なお、正中の変・元弘の乱では傍系の（但馬伊達氏および出雲伊達氏）の伊達遊雅（三位房、祐雅法師）が連座されて処罰されている。同時に但馬伊達氏、出雲伊達氏や駿河伊達氏は足利方であったことがこの時代の各史料に見て取れる。 |
しかし伊達宗遠の代には北朝方に降伏。宗遠は出羽国長井郡を攻め、領主である長井氏を滅ぼして領有した。宗遠の子伊達政宗の時代に鎌倉公方足利満兼が領土の割譲を求めると、満兼や会津の蘆名満盛（蘆名詮盛の子）と争った。政宗は応永9年（1402年）までに3度にわたり鎌倉府に反旗を翻している（伊達政宗の乱）。 |
初め奥羽は鎌倉府の管轄ではあったが、のちに斯波氏が奥州・羽州探題を世襲するようになると、伊達氏はさらに形式上その配下となる。また幕府と鎌倉府の対立が次第に深まると伊達氏は幕府に接近して京都扶持衆となり、応永20年（1413年）の応永の乱では鎌倉を牽制（けんせい）し（伊達松犬丸の乱）、永享10年（1438年）の永享の乱では幕府より鎌倉公方の討伐命令を下されるなど、南北朝時代に南朝方であった伊達氏は幕府との接近によって、その地位と勢力を高めていった。 |
文明15年（1483年）には伊達成宗が上洛し将軍足利義政・日野富子らに砂金・太刀・馬などを献じた。献上物の数は当時としては随一のものであったと伝わる。 |
伊達家では宗村、義広、政依の3代にわたって次男が相続した時期があったため、元服時に長男が次郎を襲名するようになり、やがて総次郎と藤次郎を交互に用いた。伊達家中では総次郎や藤次郎とは呼ばず、単に次郎と呼ばれた。 |
幕府は陸奥には奥州探題職を置き、守護は置かない方針であったが伊達稙宗は陸奥守護を望み補任された。勢いを得た稙宗は主筋にあたり奥州探題を世襲する名門の大崎氏の内紛に介入して二男の義宣を大崎氏の養子に送り込み、さらに羽州探題の最上氏も勢力圏に組みこんだ。稙宗は天文5年（1536年）に分国法の塵芥集を制定するなどして家中統制の強化に努めた。 |
しかし稙宗の専制を快く思わない家臣団の一部は、稙宗の子・伊達実元を越後守護上杉氏に入嗣させる計画に反対する嫡男・伊達晴宗を擁立して稙宗の追放を図った。こうして稙宗・晴宗父子の間で天文の乱が勃発した。この争乱は姻戚関係を結んだ奥羽の諸大名を巻き込む大乱へと発展した。乱は晴宗方の勝利に終わったが、長期の内戦により伊達家は疲弊し、勢力下に収めていた諸大名の独立を許すことになった。 |
晴宗は居城を米沢城に移して態勢の立て直しにとりかかり、幕府に奥州探題への補任を求めた。すでに天文15年（1546年）に大崎義直が探題に補任されていたが、晴宗は陸奥守護職と奥州探題職は同一のものであり、稙宗が守護職を得た時点で伊達氏が探題職に補任される権利を得ていると主張した。 |
天正12年（1584年）に当主になった17代・伊達政宗は強硬な領土拡張政策を進めて、会津の蘆名氏や奥州探題・大崎氏と戦い、天正17年（1589年）には蘆名氏を摺上原の戦いで破り、これを滅ぼして伊達氏の領土は最大（114万石）となった。しかしこれは関白・豊臣秀吉が発した惣無事令に背くものであったため、天正18年（1590年）に政宗が秀吉が服属した後の奥州仕置では会津・河沼・耶麻・岩瀬・安積などを没収され、伊達氏旧領（置賜・伊達・信夫など）および田村郡72万石のみを安堵され、米沢城に戻る。さらに、同年に起きた葛西大崎一揆を政宗が煽動していたことが露見したため、翌天正19年（1591年）の一揆鎮圧後に国替を命じられ、旧葛西・大崎領13郡を与えるかわりに置賜や伊達郡など旧領6郡を没収されて、米沢72万石から岩手沢58万石に減封された。政宗は岩手沢城の縄張りや改修修築を行ない、岩出山城（現：宮城県大崎市岩出山）と改名し居城とした。それでも石高で豊臣一門（猶子）の宇喜多と小早川をしのぎ、徳川（255万石）・上杉（120万石）・毛利（112万石）・前田（80万石余）・島津（61万石）に次ぐ大大名であった。 |
なお、秀吉の小田原征伐の頃、後北条氏の家臣に岩付城代として分流の伊達房実がおり、この子孫が旗本の伊達氏である。 |
慶応4年（1868年）の戊辰戦争で、仙台藩は会津藩に味方して薩長軍に敗北した。そのため朝敵として処分され、いったん領地を没収された後、28万石を与えられた。このため、仙台藩の直臣7千人余のうち、仙台藩領内に留まった地域の家臣団の家禄を大幅に削減するとともに、仙台藩から没収された地域に居住する在郷家臣団は帰農を命じられた。また陪臣（主に仙台藩重臣の家臣）2万人余に至っては士族籍すら与えられず、一方的に解雇された。このため、伊達邦直・伊達邦成・片倉邦憲ら万石級の所領を知行していた領主たちは、自らの家臣団を救済するため北海道に自費で移住し、開拓に従事した。 |
華族令施行により、仙台の伊達宗基と宇和島の伊達宗徳はともに伯爵（宇和島は明治24年（1891年）侯爵に昇格）を授けられ、吉田の伊達宗定は子爵を授けられた。宇和島からは伊達宗敦（大陸浪人・馬賊として著名な伊達順之助は宗敦の六男）が明治22年（1889年）に、伊達宗倫がそれぞれ明治25年（1892年）にそれぞれ分家し男爵を授かる。また、北海道開拓の功績により明治25年（1892年）に亘理の伊達邦成・当別の伊達正人（岩出山の伊達邦直の孫）が男爵を授爵した（後に同様の理由で片倉景光（邦憲の孫）も男爵を授爵している）。 |
昭和22年（1947年）に伊達興宗が死去した後に、夫人が伊達家所有の山林を勝手に売却するなどしたため、他の親族との争いに発展した。世間ではこれを「新伊達騒動」などと称した。平成13年（2001年）、仙台市が仙台開府四百年祭の一事業として伊達交流サミットを開催し、伊達氏と関連を持つ23市町（仙台市除く）が参加した。現在の伊達家当主は、政宗から数えて18代目にあたる伊達泰宗である。 |
1950年山東省菏沢市成武県生まれ。1968年に人民解放軍に入隊、当初は陸軍高射砲部隊の所属であったが空軍の航空要員に選抜される。1993年、福州の中国人民解放軍空軍第8軍軍長。2003年7月、南京軍区副司令員兼同軍区空軍司令員。2004年12月、解放軍空軍副司令員。同年、空軍中将。 |
2007年、軍事科学院院長。2010年7月19日、胡錦濤によって上将に任命された。2014年12月退役。 |
2015年2月28日、第十二届全国人民代表大会にて教育科学文化衛生委員会副主任委員に任ぜられる。 |
「配電統制令」（昭和16年8月30日勅令第832号）に規定された、国家総動員法に基づく配電統制を実現する目的で配電事業を営む配電株式会社（配電統制令第1条・第24条）の一つ。全国に9社設立された配電株式会社のうち、北陸配電は富山県・石川県の全域と福井県のうち若狭地方（三方郡・遠敷郡・大飯郡）を除いた地域を配電区域とした。また1943年（昭和18年）3月31日付で、富山県に接する岐阜県吉城郡坂下村（現・飛騨市の一部）が配電区域に編入された。 |
配電統制令公布・施行後の1941年（昭和16年）9月、配電統制令に基づく逓信大臣の北陸配電株式会社設立命令が北陸合同電気・日本電力・京都電灯と市営供給事業を営む金沢市を対象に下る。うち北陸合同電気は直前の1941年8月に、日本海電気・高岡電灯など北陸3県の主要民間事業者12社の自主統合により新設された電力会社である。これら4事業者により北陸配電の設立準備が進められ、翌1942年（昭和17年）3月28日に富山電気ビルにて創立総会開催、同年4月1日、4事業統合により北陸配電株式会社が設立されるに至った。設立当時の資本金は1億3800万円（うち1億1948万5875円払込）。本店は富山県富山市に置いた。 |
設立の時点においては、4事業の統合（第1次統合）を実施したのみで管轄地域の配電統制を全面的に実現したわけではなかった。残存配電事業の統合（第2次統合）は1942年12月1日と翌1943年（昭和18年）3月1日の2度に分けて実施され、合計9の事業を統合した。さらに電気事業の統合ではないが1944年（昭和19年）1月1日付で2つの電気利用組合から自家用電気工作物施設を統合している（第3次統合）。統合後の電力国家管理体制の下では、全国規模で発電・送電事業を受け持つ日本発送電が発電・送電部門を分掌し、北陸配電が地域内の配電部門を担当した。ただし北陸配電が発送電部門を一切持たなかったわけではなく、小規模ではあるが自社発電所を持った。 |
戦後の1950年（昭和25年）11月、電力国家管理体制の廃止と電気事業の再編成を目的とする「電気事業再編成令」（昭和25年11月24日政令第342号）が公布された。同令により日本発送電と北陸配電を含む配電会社9社の解散が決定。北陸地方では、富山県・石川県の全域と若狭地方を除く福井県に岐阜県の一部を加えた地域を供給区域とする発・送・配電一貫経営の民間電力会社を新設し、対象地域の施設を日本発送電と配電会社から引き継ぐこととなった。1951年（昭和26年）5月1日、電気事業再編成が実行に移され、北陸では日本発送電北陸支店と北陸配電の業務を引き継ぎ北陸電力株式会社が発足した。 |
日清戦争後の企業勃興期にあたる1899年（明治32年）4月2日、富山電灯（後の富山電気・日本海電気）により富山県富山市において電気事業が開業した。次いで同年5月福井県福井市にて京都電灯福井支社が開業、翌1900年（明治33年）6月には石川県金沢市にて金沢電気（後の金沢電気瓦斯）も開業する。これら北陸3県の各県庁所在地に続き、1903年（明治36年）12月には富山県高岡市でも高岡電灯が開業している。以上の早い段階で出現した4都市の電気事業のうち、福井市のみ社名の通り京都市の会社による事業であったが、その他はそれぞれの地元資本によって設立された会社によって経営された。 |
日露戦争後の時期にはさらに多くの事業者が出現し、石動電気（富山県石動）・七尾電気（後の七尾電気、石川県七尾）・小松電気（石川県小松）・大聖寺川水電（石川県大聖寺）・越前電気（福井県鯖江・武生）・敦賀電灯（福井県敦賀）などが相次いで開業する。さらに既存4事業者もそれぞれ供給区域を拡大したことから、1912年（明治45年）までに北陸3県で当時8000人以上の人口があった13町すべてにて電気の供給が始まっていた。大正時代に入るとそれより小さな町や農村部でも電気事業の起業が始まる。さらに第一次世界大戦による大戦景気期には、富山電気や新興の立山水力電気により、大規模水力発電によって得た電力を電気化学工場へと供給するという形態の電気事業が生まれた。 |
1920年代以降、北陸3県では電気事業の集約が進む。富山県および石川県能登地方では日本海電気と高岡電灯が統合の核となり、七尾電気などが前者に、石動電気などが後者へと合併されていった。石川県加賀地方では中核事業者であった金沢電気瓦斯が1921年（大正10年）に金沢市営事業と金沢電気軌道の2つに事業を分割され消滅。その上、金沢電気軌道は高岡電灯、小松電気は日本海電気、大聖寺川水電は京都電灯の傘下にそれぞれ組み入れられていった。福井県では敦賀電灯を合併した京都電灯と越前電気の2社が勢力を拡大している。 |
以上のような地域別の電気事業者とは別に、北陸地方の豊かな水力資源を開発し近畿や関東へと送電するという事業者も出現する。代表的なのは業界大手「五大電力」の一角を占める日本電力と大同電力で、日本電力は1924年（大正13年）に富山県から岐阜県経由で大阪府へと至る送電線および1928年（昭和3年）に富山県と関東を結ぶ送電線を、大同電力は子会社昭和電力を通じて1929年（昭和4年）に富山県から石川・福井両県経由で大阪府へ至る送電線をそれぞれ整備した。両社のうち日本電力については富山県内の一部に電力供給区域を設定しており、大工場への電力供給を積極的に展開している。 |
北陸合同電気設立と並行して1941年7月30日から開催された配電統制令に関する総動員審議会の審議の結果、8月3日、全国を8ブロックではなく暫定的に9ブロックに分割して配電統合を実施する、すなわち中部地区を二分し北陸3県を暫定的に独立させる方針を最終決定した。1か月で8ブロック方針が覆り北陸独立が認められた背景には、山田昌作が逓信省に対して行った連日の陳情活動があるという。 |
配電会社の設立命令は1941年9月6日に全国の主要事業者を対象に発令された。そのうち北陸3県を配電区域とする北陸配電株式会社の設立命令は、北陸合同電気・京都電灯・日本電力と市営電気供給事業を営む金沢市の4事業者が対象とされた。いずれも配電統制令第2条に基づく命令であり、4事業者のうち北陸合同電気のみ「配電株式会社と為るべき株式会社」（いわゆる指定会社）、残る3事業者が「電気供給事業設備を出資すべき者」に分類され、特に後者についてはその出資すべき電気供給事業設備の範囲が明示された。また4事業者のうち京都電灯は北陸配電以外にも関西配電の設立を命ぜられ、日本電力も関西配電・中部配電・関東配電の設立を命ぜられている。 |
設立命令を受けて9月20日設立委員会が立ち上げられ、以後北陸配電設立に向けた準備が進められる。12月には出資設備の評価額が北陸合同電気7495万5000円・金沢市1400万円・京都電灯1175万6000円・日本電力630万4000円と決定され、各事業者にはそれに見合う数の北陸配電株式（額面50円）が交付されることとなった。また準備の過程で、旧金沢電気軌道から持ち込まれ兼業として北陸合同電気が営んでいた鉄軌道事業と旅客自動車運輸（＝路線バス）事業を整理する必要が生じたため、これら交通事業の資産を現物出資して資本金500万円にて新会社北陸鉄道が設立されている（1942年4月1日発足）。準備を経て翌1942年（昭和17年）3月28日富山電気ビルにて北陸配電の創立総会開催に至る。4日後の4月1日、登記完了により北陸配電は発足した。 |
北陸配電設立の結果、北陸合同電気は指定会社のため設立と同時に消滅し、設備を出資した京都電灯は4月1日当日に解散した。金沢市でも電気事業を担当していた電気水道局が3月31日に解散している。一方で日本電力は証券保有会社「日電興業」に衣替えして会社自体は存続した。 |
第2次統合完了後の北陸配電の配電区域は、富山県・石川県および福井県の大部分（三方郡・遠敷郡・大飯郡以外）、岐阜県の一部（吉城郡坂下村）である。 |
1941年9月公告の北陸配電設立命令書が指定する配電区域は富山・石川・福井の3県であったが、「当分の間」福井県のうち三方・遠敷・大飯3郡を関西配電の配電区域に含めるとされた。その後1943年3月31日付で配電区域変更が命ぜられ、中部配電区域のうち岐阜県吉城郡坂下村が配電区域に追加された。1951年の電気事業再編成ではこれら北陸配電区域に、中部配電区域のうち富山県に接し社内の送電連絡から孤立していた岐阜県吉城郡神岡町を加えた地域が新たに北陸電力の供給区域になっている。 |
1943年より配電区域に加わった岐阜県吉城郡坂下村（現・飛騨市）は、県境を挟んだ富山県婦負郡細入村大字蟹寺・加賀沢（現・富山市蟹寺・加賀沢）とともに1925年（大正14年）3月より日本電力の供給区域であった地域にあたる。 |
配電統制の段階でも自治体単位で電気のない地域が存在した。一つは富山県婦負郡大長谷村（現・富山市）で、1943年になって供給が始まる。もう一つは石川県鳳至郡西保村（現・輪島市）で、同村での供給開始は1946年（昭和21年）であった。配電統制前にはこの2村のほかにもどの電気事業者の供給区域にも含まれない地域があったが、そうした地域では産業組合（電気利用組合）や住民共同による自家用電気工作物施設という形の電気利用が広がっていた。1943年2月時点では利用組合自家用電気工作物施設が27件、共同自家用電気工作物施設が18件、北陸3県にあった。北陸配電はこれらの処遇について名古屋逓信局から検討を求められたことから、1944年（昭和19年）1月1日付で第3次統合として富山県婦負郡卯花村（現・富山市）の卯花信用購買販売利用組合および同郡山田村（同）の山田信用購買販売利用組合の施設を統合した。 |
熊本県菊池市旭志にある阿蘇外輪山の鞍岳（標高1,119m）に源を発し、おおよそ東西へ流れる全長約20Kmの河川である。川の北岸の菊池台地と南岸の合志台地に挟まれるようにして、菊池市合併前の旧旭志村・旧泗水町の中心域を通り抜ける。川沿いには水田地帯が広がっている。熊本市北区植木町に入ると北に向きを変え、植木温泉を経て、山鹿市鹿本町で菊池川に合流する。 |
河川改修などでその姿は減ってきているものの、今でもめだかやスズキ科の淡水魚であるオヤニラミも生息している。 |
遺伝性のPPの場合、骨格筋型カルシウムチャネルαサブユニット(CACNA1S)や骨格筋型ナトリウムチャネルαサブユニット(SCN4A) の遺伝子に異常がある。PPに不整脈および骨格の奇形を伴うAndersen-Tawil症候群では、カリウムチャネル(KCNJ2, KCNJ5)の遺伝子に異常がある。この他にも知られていない原因遺伝子が存在すると考えられ、変異が見つけられない症例が存在する。 |
日本における遺伝性のPPの患者数は約1000人とされている。 |
近位筋優位の、対称性、発作性の筋力低下・弛緩性麻痺。前兆なく突然発症する。 脱力発作は1時間以内が多いが、数日にわたり遷延することもある。 |
遺伝性のPPに関して述べる。脱力の程度も、下肢のみといった限局性筋力低下から完全四肢麻痺まである。発作の頻度も幅があり、毎日から生涯に数回までがある。顔面・嚥下・呼吸筋の麻痺はあまり見られず、感覚や膀胱直腸障害はない。平均的には、高カリウム性は低カリウム性より程度も軽く持続も短い。その一方、初回の発作は低カリウム性が思春期ごろであるのに対し、高カリウム性は小児期と早い。特殊なタイプとしてAndersen-Tawil 症候群では、PPに不整脈と骨格奇形を合併する。高カリウム性では筋強直現象を臨床的にあるいは電気生理学的にしばしば認め、先天性パラミオトニーと症状がオーバーラップしていると言われる。発作の間欠期には筋力低下を認めないことが多いが、とくに低カリウム性において進行性・持続性の筋力低下を示す例が存在する。 |
低カリウム性では、糖質の摂取後発作が起こることがある。血糖上昇に伴い、インスリンが分泌され、ブドウ糖とカリウムイオンが血中から細胞内へ取り込まれ、低カリウム血症が増悪するためといわれる。 |
遺伝性のPPに関して、低カリウム性のトリガーとして、高炭水化物食、運動後の安静などがあげられ、高カリウム性のトリガーとして、寒冷、運動後の安静などがあげられる。 |
日本では難病法で用いるために、遺伝性のPPについて診断基準が作成された。 |
遺伝性のPPに関して、小児期から中年期まで麻痺発作を繰り返すが、初老期以降回数が減ることが多い。進行性・持続性の筋力低下を示す症例があり、低カリウム性の約 1/4 に認められる。 |
堺紡績所（さかいぼうせきじょ）とは、1870年（明治3年）に摂津国住吉郡堺町戎島（現在の大阪府堺市堺区戎島町）に建設された日本で2番目の機械紡績工場。大規模な工場としては、近代最初となる。所在地から戎島紡績所（えびすじまぼうせきじょ）とも呼ばれる。 |
1866年（慶応2年）、薩摩藩が自藩における鹿児島紡績所の成果を生かして殖産興業を推進するために本格的な紡績工場建設を計画、大坂に近い堺の戎島に新しい蔵屋敷を建設する事を名目に用地を獲得した。1868年（明治元年）に薩摩藩士石河確太郎（正龍）を責任者として建設が開始された。同年暮れにはイギリスのミュール紡績機（ビギンズ商会製）2,000錘が鹿児島経由で堺に運び込まれた。1870年（明治3年）4月に蒸気機関の試運転が開始され、同年12月に本格稼動した。営業担当には五代友厚があたったが、業績は不振で廃藩置県を機に1872年（明治5年）5月に大蔵省勧農寮に買収された（後に内務省に移管）。石河は明治政府に登用されてそのまま責任者の任についた。1877年（明治10年）には明治天皇が関西行幸の折に視察に訪れている。 |
1878年（明治11年）に浜崎太平次・肥後孫左衛門に払い下げられるが、浜崎没落後の1881年（明治14年）に川崎正蔵の代理人である川崎正左衛門の所有となり、「川崎紡績所」と改称した。1889年（明治22年）に川崎愛之輔（正左衛門の妹婿）を中心として設立された泉州紡績会社の中核工場となる。泉州紡績は工場所在地にちなんだ「戎印」を商標として採用してブランド化に成功、中国・香港市場に進出した。1903年（明治36年）に泉州紡績が岸和田紡績に買収・合併されると同社の工場として引き続き「戎印」ブランド商品を生産するが、後に施設の老朽化を理由に倉庫に転用され、1933年（昭和8年）に取り壊された。その後1939年（昭和14年）に木南車輌製造の工場が移転してきている。 |
1900年4月17日、大勲位李花大綬章は大韓帝国勅令第13号の勲章条例によって制定された。大勲位瑞星大綬章の下位、太極章の上位に位置している。名称は大韓帝国の国章から取られている。太極章を受けた者の中で特別の功績がある場合に対し、皇帝の特旨によって授与された。 |
大勲位李花大綬章は大綬章である正章と副章から成る。勲章は金製であり、直径は約7.5センチメートルである。白の縁取りが入った太極を中心にして紅色の旭光が四方へ広がり、旭光の間には三連の李花が輪を描くように配されている。大綬と正章を繋ぐ鈕も金製であり、白の李花に三枚の葉が添えられている。鈕の裏には右横書きの篆書体で「勲功旌章」と刻まれている。副章も基本意匠は正章に準ずるが、直径は約9センチメートルとやや大きい。裏には鈕と同じく縦書きの篆書体で「勲功旌章」と刻まれている。 |
大勲位李花大綬章を帯勲する際は右肩から左下へ大綬をかけ、綬の交点に鈕と正章を取り付ける。副章は左胸に佩用する。略綬の材質は大綬と同一である。形状は円形であり、紅色の地に黄色い李花が描かれている。略綬は通例ボタンホールに佩用する。 |
大田川（おおたがわ、おおだがわ）は、山口県美祢市（旧美東町）および宇部市を流れる二級河川。厚東川水系の支流である。流路延長32.7km。 |
山口県美祢市美東町の鯨ヶ岳に発し、旧美祢郡大田（おおだ）町（現美祢市）大田（おおだ）の街中を南流、宇部市大字小野にある小野湖で厚東川に合流する。 |
Subsets and Splits